【歯科衛生士の重要性明らか　患者の定期健診を促進】

歯科で定期的に歯の健康状態をチェックする定期健診を受診するかどうかが、在籍する歯科衛生士の人数や専用設備の有無に左右されていることが、東京医科歯科大と全国の大学、研究機関の共同研究で分かった。

歯科の定期健診が低迷する理由についてはこれまで、患者自身の知識や教育、収入などに左右されるとの報告があったが、歯科医側で環境を整えることでも受診増が期待できることを示す成果。

研究チームは、定期健診を促進するには患者の教育だけでなく、歯科衛生士の増員や働き方改革が求められるとしている。

東京医科歯科大健康推進歯学分野の相田潤教授、大学院生の井上裕子さんらは、８０歳になっても自分の歯を２０本以上保つ運動を進めている公益財団法人「８０２０推進財団」（東京）が２０１４年に全国の歯科医院と患者を対象にそれぞれ進めた二つの調査結果のデータを取得。

１１８１の歯科医院で患者１万２千人余りのデータを調べた。

その結果、定期健診に通っている患者は全体の３７％。患者側の年齢や性別、教育歴、経済状態などの影響を取り除いて分析した結果、その割合は、歯科衛生士専用の椅子などの設備がある歯科医院の患者は、そうでない場合の１・１７倍。歯科衛生士による指導の時間を患者１人１回当たり２０分以上かけている場合は同１・２５倍だった。

歯科衛生士が開業時間中に平均で何人業務に当たっていたかで調べると、歯科衛生士が不在の医院と比べて１人を超えると１・５１倍、２人を超えて３人以下では１・８２倍、３人を超えると２・０５倍と、人数が多いほど定期健診に通う割合が高まっていた。

共同研究に参加したのは愛知学院大、九州大、明倫短大、大阪歯科大など。


引用：https://www.ousda.jp/news.php?eid=08590